リーマン・ショックで広告業界に変革が…

  というのも、時は2000年代初頭。当時、日本でも“IT革命”という言葉が『新語・流行語大賞』を受賞し、世間の耳目がインターネットに集まり始めたばかりの頃だ。インターネットを使いこなす“ネット民”が徐々に市民権を得始めたとはいえ、まだまだ“インターネットビジネス”の見通しが立たず“ドットコムバブル”とマーケットでは揶揄された時代である。当時の“ネット界隈”を本田氏もこう振り返る。

「インターネットビジネスといってもYahoo!やGoogleのようなメディアを作るか、ECサイトを立ち上げて物販をするかの2択。ところが、利用者が増えるにつれてメディアに広告を出したいというクライアント企業も出てきた。当然ですけど、媒体の内容や利用者の習性に沿った広告を掲載できれば広告のクリック率は上がります。ただ、その仕組み作りをできる企業が当時日本にはなかったんです。だから、自分で作りました」

 インターネットメディアに掲載されている内容と連動した、コンテンツ連動型広告をサイトの閲覧者に表示する。そのための仕組み作りに特化した企業『ブレイナー』を本田氏が設立したのは2005年のことだった。3年後に会社は『ヤフー株式会社』(現・LINEヤフー株式会社)に合併され、本田氏も会社を去ることになる。

「当時はYahoo!とGoogleでインターネット利用者を取り合っているような状態。自分の作った仕組みが巨大企業のサービス向上に役立つならと考えたので、会社を手放すことに迷いはありませんでした」

 自身が創業した会社をバイアウト。一財を築いたことで本田氏も起業家としての成功を収めることとなる。そんな矢先、世界の金融市場を揺るがす出来事が起こる。リーマン・ショックである。

「このとき、広告業界にも変革が起きたんです。ユーザーに最適化した広告を常にサイト上で表示できるように、広告主は1回ウェブ広告が表示されるごとに広告枠に入札をする。そんな自動取引の仕組みが設計されました」

 業界内でRTBと呼ばれるこの広告取引は、金融危機の中心地であるニューヨークで設計されたという。

「嘘か本当かはわかりません。ただ、当時、業界内では金融機関から広告業界へ流れてきたエンジニアが、この仕組みを作り上げたとまことしやかに囁かれていました」

 国内の大手広告代理店もこのシステムに目をつける。

「広告主としては自分たちのターゲットにあったユーザーを狙い撃ちできる。そうなると、広告枠を売る媒体側もより多くの広告収入を得られる可能性がある。ビジネスとしての需要がそこにあるのは明らかでした」

 本田氏の中に眠っていた起業家としての魂に再び火が点いた瞬間である。

(つづく)